2009年は新聞が存続の危機に立った年として歴史に残るだろう。日本で毎日新聞・産経新聞が経営悪化となり、さらに世界で2番目に大きい朝日新聞社が中間決算でばくだいな赤字を発表した。原因は若者を中心とした新聞離れが進んだことと、それにより広告収入が減ったためだ。これは全ての新聞社に当てはまる。
世界的にも情報源を得る手段としての新聞の地位は低くなっている。2005年の統計によると日本では情報を得る手段として新聞が89%、インターネットが44%だったが、韓国では当時既に新聞75.4%、インターネット65%とかなりインターネットが新聞に迫ってきていた。更にアメリカでは新聞とインターネットがそれぞれ約65.2%と65.3%で、インターネットが少し上回っていた。現在では更にインターネットの利用が増えて、それに伴い新聞が減ってきている。
アメリカでは有名新聞社までが次々につぶれた。日本より広告収入に頼る率が高いからだ。ピューリッツァー賞を何度も受賞した優良新聞社もなくなった。リストラも進んでいる。ニューヨーク・タイムズ紙は不況に伴う広告収入減少により大幅な人員削減と賃金カットを実施した。その結果1992年に6万人いた記者が、今では約4万人にまで減っているそうだ。
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